第2回調査報告書(平成12年)

はじめに
 この調査は、独立行政法人産業技術総合研究所中国センターの、ものづくり基盤技術支援室が、平成13年10月から11月にかけて、中国地域5県の金属塑性加工企業を対象に、業務概要、抱える問題点、支援機関への要望等を調査したものである。
 平成13年10月中旬に、西日本電信電話株式会社(NTT西日本)が発行しているタウンページ(職業別電話帳)の職業別分類の“プレス・板金加工”及び“鍛造業”に電話番号が記されている企業を中心とした856社に調査票を郵送し、このうちの144社から、主に10月下旬から11月上旬にかけて有効回答を得た。
 回答していただいた企業の方々に深く感謝いたします。
調査結果概要
 以下の文章で、%数値のうちで特に断りのないものは、回答企業144社を100%とした百分率である。
 なお、図2、図21以外の図(棒グラフ)においては、企業規模による傾向の違いも検討できるように、回答企業数を従業員数別に9種類に色分けして表示した。

調査結果
 <1.回答企業の概要
1.1 県別比較
1.2 従業員数別比率
1.3 創業年代
1.4 ホームページの有無
1.5 電子メールの有無
 <2.設問への回答
2.1 回答企業の加工内容
2.2 回答企業における加工技術上の問題点 
2.3 外部機関による技術支援策
 <3.まとめ
表紙

調査結果


<1 回答企業の概要>

 1.1 県別比率


 144社の回答企業のうち、広島県が53%(76社)、岡山県が24%(35社)、山口県が11%(16社)、島根県が7%(10社)、鳥取県が5%(7社)であった。


図1 県別の回答企業数
図2 従業員数別の回答企業数  (拡大

 1.2 従業員数別比率

 従業員数が10〜19人の企業を筆頭に、従業員数が2桁(10〜99人)の企業の比率が高かった。従業員数が1桁(9人以下)の企業の数は20社であり、全体の14%であった。

図2 従業員数別の回答企業数
図2 従業員数別の回答企業数   (拡大

 1.3 創業年代

 明治が3%(5社)、大正が3%(5社)、昭和元〜20年が7%(10社)、昭和21〜40年が36%(52社)、昭和41〜63年が34%(49社)、平成が12%(17社)であり、戦後の昭和時代に創業した企業が多い。なお、従業員が9人以下の企業は全て戦後創業である。

図3 創業年代の分布
図3 創業年代の分布   (拡大

 1.4 ホームページの有無

 “ない”と回答した企業が36%(52社)であり、“ある”又は“準備・工事中”と回答した企業の31%(44社)よりもやや多かった。なお、この比率を従業員数別にみると、従業員が3人以下の全ての企業が“ない”と回答し、従業員が100人以上の企業においては、“ある”と回答した企業が“ない”と回答した企業よりも多いか又は同数であった。

図4 ホームページの有無
図4 ホームページの有無   (拡大

 1.5 電子メールの有無

 “ある”と回答した企業が55%(79社)であり、“ない”と回答した企業の22%(31社)の約2.5倍であった。なお、この比率を従業員数別にみると、従業員が9人以下の企業においては、“ない”と回答した企業が“ある”と回答した企業よりも多いか同数であったが、従業員が10人以上の企業においては、“ある”と回答した企業が“ない”と回答した企業よりも多かった。

図5 電子メールの有無
図5 電子メールの有無   (拡大

<2 設問への回答>

 2.1 回答企業の加工内容


問1 貴社が加工する部品はどの分野で使用されるものですか。該当番号に○印を付けてください。その他、の場合には具体的に記入してください(問2以下も同様)。(複数回答可)
1.輸送用機械   2.一般・精密機械   3.鉄鋼・金属   4.電気・電子   5.土木・建設   6.科学   7.食品   8.繊維   9.紙・パルプ   10.その他   11.不明

加工する部品の使用分野
図6 加工する部品の使用分野(複数回答可)   (拡大

 図6に集計結果を示す。“輸送用機械”が最も多くて、45%(65社)の企業がこの分野の部品を製造している。次いで“一般・精密機械”が33%(48社)、“鉄鋼・金属”が33%(47社)、“電気・電子”と“土木・建設” が21%(30社)、等の順であった。“輸送用機械”の内容は、以下の問5−2への回答(図14)に示されるように、主に自動車であると考えられる。

問2 貴社はどの塑性加工用工作機械を所有していますか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.圧延機   2.引き抜き加工機   3.押し出し加工機   4.ロール成形機   5.転造盤   6.スピニング機(へら絞り盤)   7.せん断加工機(シャー)   8.曲げ加工機(ベンダー)   9.機械式プレス   10.液圧式プレス   11.鍛造機(エアハンマ等)   12.バルジ成形機   13.その他

所有する塑性加工用機械
図7 所有する塑性加工用機械(複数回答可)   (拡大

 図7に集計結果を示す。最も多くの企業が所有している工作機械は“機械式プレス”であり、67%(97社)の企業が所有している。次いで、“せん断加工機(シヤー)”が60%(87社)、“曲げ加工機(ベンダー)”が56%(81社)、“液圧式プレス”が47%(67社)の順である。この4種類の工作機械以外には、“ロール成形機”(17%、24社)、“鍛造機(エアハンマ等)”(11%、16社)等が所有されているが、これらの比率ははるかに小さい。

問3 貴社はどの加工を行っていますか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.圧延   2.引抜き   3.押出し   4.ロール成形   5.転造   6.スピニング   7.せん断   8.曲げ    9.板材プレス成形(曲げ以外。絞り等)   10.鍛造    11.高エネルギ速度加工(放電成形、電磁成形、爆発成形)   12.バルジ成形   13.その他(   )

行なっている加工法
図8 行っている加工法(複数回答可)   (拡大

 図8に集計結果を示す。“曲げ”が最も多くて68%(98社)の企業が行っており、次いで、“せん断(打抜、穴明)”を64%(92社)の企業が、“板材プレス成形(曲げ以外。絞り等)”を46%(66社)の企業が行っている。この3種類の加工法以外には、“ロール成形”(16%、23社)、“鍛造”(13%、18社)等が行われているが、これらの比率ははるかに小さい。

問4 貴社はどの材料を加工していますか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.炭素鋼   2.ステンレス鋼   3.工具鋼   4.その他の合金鋼   5.鋳鉄   6.アルミ合金   7.銅合金   8.ニッケル合金   9.チタン合金   10.鉛合金   11.亜鉛合金   12.マグネシウム合金   13.その他(     )

加工する部品の使用分野
図9 加工する部品の使用分野(複数回答可)   (拡大

 図9に集計結果を示す。“ステンレス鋼”が最も多くて78%(113社)の企業が加工している。次いで、“炭素鋼”を70%(101社)の企業が、“アルミ合金”を43%(62社)の企業が、“銅合金”を20%(29社)の企業が加工している。 “チタン合金”は7%(10社)の企業で、“ニッケル合金”は6%(9社)の企業で加工されている。なお、金属切削企業を対象とした昨年度の調査)では、鋳鉄を約60%の企業が切削していたが、今回の調査では“鋳鉄”を加工している企業は8%(12社)にすぎなかった。

問5−1 貴社が最も多く加工する工作物材種は何ですか。以下に記入してください。
(例:SS400、SUS304、AL5052)

最も多く加工する工作物材種
図10 最も多く加工する工作物材種(複数回答可))   (拡大

 図10は、記入された材種のうちの代表的なものである。
 一般構造用圧延鋼材(SS***)が最も多く、48%の企業(69社)が回答した。そのうちで最も多くの回答があった材種はSS400であり、44%(64社)が回答した。次いでステンレス鋼(SUS***)が多く、38%(55社)が回答した。そのうちで最も多くの回答があった材種はSUS304であり、34%(49社)が回答した。さらに、冷間圧延鋼板(SPCC)(15社)、アルミ合金(AL****)(17社)、機械構造用炭素鋼(S**C)(15社)、クロムモリブデン鋼(SCM***)(8社)、等の順であった。

問5−2 その工作物の用途は何ですか。以下に記入してください。わからない場合には、“不明”を○で囲って下さい。
(例:自動車車体、ねじ、飲料缶)

その工作物の用途
図11 その工作物の用途(多かったもの)   (拡大

 具体的な回答を多数いただいたが、自由記入であるために当然ながら用語が不統一であった。あえて分類分けして、比較的多く挙げられたものをまとめたものが、図11である。それによると、自動車関係(具体的記入内容:車体、駆動系、足廻り、等)が36%(52社)の企業で最も多く加工されており、次いで建築用部品が15%(22社)、電気・電機・電子が10%(14社)、カバーが9%(13社)、農業用機械・機具が7%(10社)、等の順であった。

問5−3 その工作物の加工後の寸法はどのくらいですか。該当番号に○印を付けてください。
1.10mm未満   2.10〜100mm   3.100〜500mm   4.500〜1000mm   5.1000mm以上

その工作物の寸法
図12 その工作物の寸法   (拡大

 図12に集計結果を示す。最も多い寸法は“100〜500mm”であり、54%(78社)の企業がこの範囲の寸法の工作物を最も多く加工している。次いで、42%(61社)の企業が“1000mm以上”の寸法の工作物を最も多く加工している。なお、“10mm未満”の小型工作物を最も多く加工している企業が10%(15社)あった。

問5−4 その工作物に要求される形状精度はどのくらいですか。該当番号に○印を付けてください。
1.1μm未満   2.1〜10μm   3.10〜100μm   4.100μm〜1mm   5.1mm以上

その工作物に要求される形状精度
図13 その工作物に要求される形状精度   (拡大

 図13に集計結果を示す。最も多い値は“100μm〜1mm”であり、50%(72社)の企業がこの範囲の要求形状精度の工作物を最も多く加工している。なお、要求形状精度が“1μm未満”の高精度部品を最も多く加工している企業が3%(5社)あった。
 切削加工企業を対象にした昨年度の調査)では、工作物に要求される形状精度は、10〜50μmが最も多かった。一般に、塑性加工での要求加工精度は切削加工よりも約1桁低い。

 2.2 回答企業における加工技術上の問題点

問6 貴社が困っている技術上の問題点は何ですか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.製品の割れ・傷・しわ   2.製品の形状不良・スプリングバック   3.工具(金型)の損傷   4.加工能力低   5.加工費用高   6.加工力(トルク)   7.段取り時間長   8.プログラミング時間長   9.振動大   10.騒音大   11.素材供給法   12.潤滑剤関連   13.その他(     )

困っている技術上の問題点
図14 困っている技術上の問題点(複数回答可)   (拡大

 図14に集計結果を示す。“段取り時間長”を挙げた企業が44%(64社)で最も多く、次いで“自動化困難”が38%(54社)、“製品の割れ・傷・しわ”が35%(50社)、“加工費用高”が28%(41社)、“騒音大”が26%(38社)、等の順であった。さらに、“加工能率低”を挙げた企業が22%(32社)あった。問題点の分野が、段取り、製品品質、加工費用、加工環境、加工能率等、多方面にわたっていることがわかる。

問7−1 貴社では製品又は工具(金型)の欠陥検出をどのような判断で行っていますか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.作業者の判断による   2.自動検出装置による   3.その他(     )

製品又は工具(金型)の欠陥検出の判断
図15 製品又は工具(金型)の欠陥検出の判断(複数回答可)   (拡大

 図15に集計結果を示す。“作業者の判断による”欠陥検出が91%(131社)の企業で行われており、“自動検出装置による”欠陥検出を行っている企業は9%(13社)である。

問7−2 具体的な検出基準は何ですか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.製品の割れ・傷・しわ   2.製品の形 状誤差   3.工具(金型)の損傷   4.振動   5.音   6.加工力(トルク)   7.超音波(AE)   8.その他

具体的な検出基準
図16 具体的な検出規準(複数回答可)   (拡大

 図16に集計結果を示す。回答の最も多かったのが“製品の形状誤差”であり、69%(99社)の企業が基準としている。次いで、“製品の割れ・傷・しわ”が56%(81社)、“工具(金型)の損傷”が39%(56社)であり、その他は、“音”が10%(14社)、“振動”が6%(8社)、“加工力(トルク)”が3%(5社)、“超音波(AE)”が3%(4社)と、はるかに少なかった。これらの基準のうちで、“加工力(トルク)”及び“超音波(AE)は比較的高価な測定機器が必要な方法であり、このような工具交換基準は、塑性加工現場ではあまり使用されていない。

問7−3−1 製品又は工具(金型)の欠陥をうまく検出できますか。該当番号に○印を付けてください。
1.十分にできる   2.まずまず   3.あまりできない   4.全くできない

製品又は工具(金型)の欠陥をうまく検出できますか
図17 製品又は工具(金型)の欠陥をうまく検出できますか(複数回答可)   (拡大

 図17に集計結果を示す。“まずまず”と回答した企業が69%(99社)、“十分にできる”と回答した企業が13%(18社)であった。

問7−3−2 できないことがある時は、どういう場合ですか。以下に記入してください。
(例:工具が損傷しても、加工力センサによる自動検出がうまくできない。)

できないことがある時は、どういう場合ですか
図18 できないことがある時は、どういう場合ですか(複数回答可)   (拡大

 前問に対して、“まずまず”、“十分にできる”との回答が多かったためか、無記入のものが多く、記入いただいたのは41社(28%)であった。図18は、様々な記述形式の自由記入回答を分類して表示したものである。人的原因に関するものが最も多くて12%(17社)であり、次いで検査機器関係が4%(6社)、異常発生工程不明が3%(4社)であった。これら以外の記入内容はさまざまであったが、人的原因の可能性のある内容がいくつかあった。

問8 問6と問7で回答された問題点の解決策として、どのような方法をお考えですか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可
1.自社解決(独自工夫、技術資料・書籍等を参照)    2.工具(金型)メーカに相談   3.加工機メーカに相談   4.親会社に相談   5.同業者に相談   6.県・市立工業(産業)技術センターに相談   7.国立研究所(独立行政法人)に相談   8.大学・高専に相談   9.その他(     )

問6と問7で回答された問題点の解決策
図19 問6と問7で回答された問題点の解決策(複数回答可)   (拡大

 図19に集計結果を示す。“自社解決(独自工夫、技術資料・書籍等を参照)”が最も多くて67%(96社)であった。次いで、“工具(金型)メーカに相談”が31%(45社)、“加工機メーカに相談”が22%(32社)、“親会社に相談”が19%(27社)、“同業者に相談”が14%(20社)、“県・市立工業(産業)技術センターに相談”が7%(10社)、等であった。

問9−1 未経験の仕事が来た場合に適切な加工法・加工条件等を調べられる、無料のインターネットホームページがあれば利用したいですか。該当番号に○印を付けてください。
1.したい   2.内容による   3.必要ない   4.インターネットを未使用なので不明

未経験の仕事が来た場合に適切な加工法・加工条件等を調べられる、無料のホームページの利用希望(棒グラフ)
図20 未経験の仕事が来た場合に適切な加工法・加工条件等を調べられる、無料のホームページの利用希望   (拡大

未経験の仕事が来た場合に適切な加工法・加工条件等を調べられる、無料のホームページの利用希望(円グラフ)
図21 未経験の仕事が来た場合に適切な加工法・加工条件等を調べられる、無料のホームページの利用希望   (拡大

 図20、図21に集計結果を示す。“インターネットを未使用なので不明”と回答した企業が12%(17社)あったが、34%(49社)の企業が“したい”、44%(62社)の企業が“内容による”、7%(10社)の企業が“必要ない”と回答した。“インターネットを未使用なので不明”と回答した企業及び“無記入”の企業を除いて比率を計算し直すと、41%の企業が“したい”、52%の企業が“内容による”と回答した。

問9−2 問9‐1で、1.又は2.と回答された方にお聞きします。どの材料のどの加工法についてこのようなホームページを作成して欲しいでしょうか。以下に記入してください。
(例:ステンレス鋼板の深絞り加工)

ホームページ作成希望の材料
図22 ホームページ作成希望の材料(自由記入)   (拡大

 図22に、比較的多く記された材料(工作物)を示す。“ステンレス鋼”が最も多くて13%(18社)であり、次いで“アルミ合金”が6%(9社)、“チタン合金”が3%(4社)、“一般構造用圧延鋼材(SS材)”が2%(3社)、“マグネシウム”が1%(2社)、等の順であった。

ホームページ作成希望の加工法
図23 ホームページ作成希望の加工法(自由記入)   (拡大

 図23に、比較的多く記された加工法を示す。“溶接”が最も多くて13%(18社)であり、次いで“深絞り”が6%(8社)、“鍛造”と“歪除去”が4%(6社)、“熱処理”が3%(5社)、等の順であった。
 材料と加工法の組み合わせでは、“ステンレス鋼の溶接”が最も多くて、3%(5社)であった。

 2.3 外部機関による技術支援策

問10 貴社として問8に示したような外部機関に支援して欲しい事柄は何でしょうか。該当番号に○印を付けてください。(複数回答可)
1.技術講演会・講習会・展示会の開催
2.異業種交流等の交流事業の開催
3.外部公的機関からの郵送・FAX・電子メール等による技術情報提供
  (特に入手したい情報が有れば記入してください。)
4.貴社からの電話、FAX、電子メール等による技術相談への対応
5.技術アドバイザーの訪問による指導・相談
6.技術・製品開発に関する外部公的機関との共同研究
7.試作・試験・分析への対応
8.融資・補助金等の資金助成制度の拡充
9.そもそも、どこに何を問い合わせたらよいかを教えて欲しい
10.その他(       )

外部機関に要望する支援策
図24 外部機関に要望する支援策(複数回答可)   (拡大

 図24に集計結果を示す。“技術講演会・講習会・展示会の開催”が最も多くて、28%(40社)であった。次いで、“融資・補助金等の資金助成制度の拡充”が25%(36社)、“貴社からの電話・FAX・電子メール等による技術相談への対応”が24%(35社)、“外部公的機関からの郵送・FAX・電子メール等による技術情報提供”及び“そもそも、どこに何を問い合わせたらよいかを教えて欲しい”が17%(24社)、“技術・製品開発に関する外部公的機関との共同研究”が15%(21社)、等の順であった。

<3 まとめ>

 中国地域5県の金属塑性カロ工企業を対象に、加工概要、加工技術上の問題点、外部からの技術支援策等に関するアンケート調査を行い、144社から回答を得た。主な回答内容は以下の通りである。


     1.加工概要
     2.加工技術上の問題点